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この記事では、最近活用する企業が増えてきている海外インフルエンサープロモーションを徹底的に解説していきます。まずは成功事例3つご紹介し、インフルエンサープロモーションのイメージをつかんで頂きます。その上で、各国での利用方法や、インフルエンサープロモーションが発展した背景などをたっぷり解説いたします。
海外インフルエンサー施策の成功事例3選！
１．日本の良さを動画で発信！（ホテル業）２．化粧品ECへ集客を！台湾インフルエンサー事例（化粧品メーカー）3． アメリカのマラソン大会に集客を！米スポーツ用品会社のインフルエンサープロモーション
① 日本の良さを動画で発信！（ホテル業）
マリオットホテルは、以前より多くのインフルエンサーをマーケティングに使用し、業界内でもいち早くインフルエンサーマーケティングを取り入れたことで有名です。
そんなマリオットホテルがインフルエンサーとコラボした動画の一つに「24 Hours In Tokyo」というものがあります。
120万回以上の再生数を誇り、大変反響を得ました。
ぜひ一度見ていただきたい動画の一つになります。
② 化粧品ECへ集客を！台湾インフルエンサー事例（化粧品メーカー）
こちらは弊社事例になります。
台湾において、日本製の化粧品は一つのブランド。
今回は、台湾インフルエンサーを活用し、台湾現地のECへの集客を目指しました。
ブロガーを起用し、行った企画では、以下の結果が出ました。
ブログからの流入も1ヶ月で60コンバージョンを達成。
その後、更なる効果改善を期待し、Facebook広告を出稿。
通常の広告のCPAが7,000円以下であれば合格点であったところを、CPA3,000円まで大幅ダウンに成功。
③ アメリカのマラソン大会に集客を！米スポーツ用品会社のインフルエンサープロモーション
アメリカのスポーツ用品販売のDICK’Sが展開した#RunForキャンペーン。
参加予定のランナーらがそれぞの『2014年ピッツバーグ・マラソン』にかける個人的な思いを画像や動画に盛り込み、InstagramやTwitterといったソーシャル・メディアに投稿しました。
その際、DICK’Sは２０人の健康志向のインフルエンサーを抽出し、それぞれのアカウントでマラソンに対する投稿を行いました。
結果、インフルエンサーたちが発信した158件のコンテンツはInstagramとTwitterを通して70万の人々にリーチし、560万以上のユーザーがソーシャル・メディア上でキャンペーンを話題にとりあげました。
現在注目されているインフルエンサーマーケティングが海外においてどのような成長をしているのか
海外におけるインフルエンサーマーケティングにおいて、近年定義されつつある言葉があります。
それが『ブランドアクティベーション』です。
ブランドアクティベーションって何？
『ブランドアクティベーション』というのは、
「（広告以外の方法で）ブランドのイメージを定着させ、消費者に特定のアクションを取らせるための一連の活動」のこと。
具体的には「リレーションシップマーケティング」、「コンテンツマーケティング」、「インフルエンサーマーケティング」、「プロモーショナルマーケティング」、「エクスペリエンシャルマーケティング（イベントなどの体験が伴うマーケティング活動）」、「リテイラーマーケティング（店頭でのマーケティング活動）」という、6領域に分かれています。
さらにこの下に32の細かな分類がなされているのですが、そちらはまたのちほど解説したいと思います。
この中にあるインフルエンサーマーケティングを今回取り上げるのですが、インフルエンサーマーケティングの中にも細かな分類がなされています。
例えば、「PRおよびコーポレートコミュニケーション」や「ソーシャルメディアマーケティング」といったみなさんがよく行われているものになります。
これらを統合した総称の『ブランドアクティベーション』ですが、米国の広告主企業がここに投じた金額は2015年で史上最高額の約5600億ドル（約62兆円）でマーケティング総予算の60%を占めるまでになっています。
残りの40％の内訳としては、25％が広告費、15％が拡売費となっています。
如何にこの『ブランドアクティベーション』が重要視されているのかは、上記の数値でわかると思いますが、さらに増加されていくと考えられており、2016年には約6000億ドル（約67兆円）に達する見込みで、2020年には約7400億ドル（約82兆円）にまで増加すると言われています。
なぜブランドアクティベーションに投じる金額が大きくなっているのか？
様々な要因がありますが、例えば
①「既存広告のスキップやアドブロックなどの登場、また、消費者環境の変化がもたらした広告効果の減少」
②「誰も彼もが屋内外で多くのメディア・情報に接触するようになり、さらに自ら発信する場が整えられてきたことにより、企業が“オムニチャネル”によって増えた顧客接点にマーケティング活動をするのに、適切と考えられているから」
といった要因があると考えられています。
消費者の環境が大きく変わりゆく中で、「消費者に対する接点」が増加していることには
企業自体のマーケティングを考え直す必要があります。
今までの広告のような手法だけでは消費者にメッセージは届かず、一方的なコミュニケーションだけではもうどうしようもない状況にあると言えます。
出典URL：http://www.ana.net/content/show/id/39647
各国の海外のインフルエンサーの活用方法
欧州系
【特徴】
ファッションブランドの本場ということもあり、ファッション系のインフルエンサーが多い。
企業とのタイアップも非常に多く、北米と同様にインフルエンサーのジャンルも多岐に渡っている。
その分、癖の強いインフルエンサーも多く、人気があれど企業のプロモーションに使用するのはちょっと。。というインフルエンサーも多い。
北米よりも比較的コンテンツの質やデザイン性が高い。
【利用方法】
有名ブランドとのタイアップを行っているインフルエンサーが多く、今から進出を行う場合は比較をされることを覚悟して行うべき。
逆にいうと、旅行系やグルメ系のインフルエンサーであれば、日本という特殊性を優位に利用できる。
活字を使用することも多いため、動画や画像+その背景などを語らせると良い。
北米系
【特徴】
インフルエンサープロモーションの本場アメリカがあるため、非常に先進的であり、日々新たなインフルエンサーが続々と生まれている。
企業に青田買いされるインフルエンサーもいる。
青田買いの場合は、その企業の広告塔として初期から育て上げるという日本ではあまり慣れない特徴もある。
Snapchatの利用は、ミレニアム世代にはマスト。
【利用方法】
こちらとしても非常に高い質を求めなくてはいけなくなる地域。
インフルエンサーの料金も高く、同様の影響力の場合、他の地域の1.5倍~2倍ほどの料金が掛かると考えていい。
さまざまな媒体を活用し、多角的に攻めていくことが重要で、インフルエンサー自体もさまざまな媒体を活用している。
若い世代にはSnapchat・Instagram・You Tubeを活用。
少々上の世代には、Facebook・You Tubeを活用することが重要。
東南アジア系
【特徴】
フィリピンやシンガポールなどアメリカ・ヨーロッパの雰囲気を感じさせるインフルエンサーが多い。
活字文化の傾向も低いため、InstagramやYou Tubeを活用しているインフルエンサーも多い。
【利用方法】
インフルエンサー自身でのブランディングが上手く行われているため、インフルエンサーの投稿するコンテンツの雰囲気に合わせた施策を考えることが有効。
インフルエンサーが生まれ始めている背景も手伝い、勢いのあるインフルエンサーを活用することが重要。
動画や画像での訴求が重要。
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