海外のFacebook活用方法|日本との違いからビジネス活用までを一挙大公開

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Facebookとは

Facebookはハーバード大学の学生専用コミュニティサイトが起源であり、キャンパス内でのオンラインコミュニケーションツールとして利用されていました。一部個人情報などを掲載することで、オフラインでは出会えなかった人々が繋がり、交流が盛んになったそうです。この内容は映画「ソーシャルネットワーク」にて詳しく描かれています。

当初は、大学キャンパス内に限られていましたが、現在では世界中にユーザーを抱えるビッグプラットフォームになっています。

このような背景もあり、Facebookでは世界中の個人が自ら情報を公開し共有する場所として多くのユーザーに愛用されています。その証拠として、以下の利用率データをご覧ください。

成長率で見てわかるように、この数値は年々増加傾向にあります。利用者(会員登録者数)が単に増加しているだけでなく、Facebookが日々の日常に浸透していることが分かります。

Facebookの大きな収益源である広告収入ですが、利用者の増加に伴い、こちらも年々増加傾向にあることが分かります。以下のデータをご覧下さい。

ご覧の通り、全体の売り上げの約98%を広告収入占めています。人々が集まるコミュニティプラットフォームであるFacebookは、他企業からすると集客やブランディングを効率的に向上させる都合の良い媒体でしょう。
実際に、日本企業の多くはこの広告に何億もの予算を投下しているでしょう。

日本国内でも、Facebook利用率は非常に高く、過去6年間で2倍近く増加し、30%以上の人が利用しています。
特に若年層を中心に利用率が高く、20代では75%を超えています。全体利用率は印象的な数値ではありませんが、少子高齢化が進んでいることを考慮すれば高い数値と言えるでしょう。

平成30年度主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率(全年代・年代別) 

平成30年度主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率(全年代・年代別) 

※引用 総務省情報通信政策研究所『平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』

主なソーシャルメディア系サービス/アプリ等の利用率(全年代)

※引用 総務省情報通信政策研究所『平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』

日本を初めとする、世界各国で利用されており、東アジア、欧米、特に最近では東南アジアの利用率の高さが目立ちます。この世界のビックプラットフォームFacebookをもう少し、詳しく考察してみます。

海外のFacebook基礎情報

世界で人気のFacebookですが、利用実態について、考察します。 

We are SocialのDIGITAL AROUND THE WORLD IN APRIL 2020によると、2020年4月現在で最もアクティブユーザーが多いプラットフォームはFacebookであるという調査結果を公表しました。
その数、約25億人と驚愕の数値であることが分かります。2位のYoutubeとの差を大きく広げて単独首位になっています。

※引用 We are Social『DIGITAL AROUND THE WORLD IN APRIL 2020』

以下のデータはFacebook社の2020年1期の報告書にある「Facebook月間アクティブユーザー」についての統計数値です。
ここで驚きの事実は、利用者の約40%はアジアが占めています。
また、中国では規制の関係上、Facebookの利用が禁じられています。
したがって、ここに中国は入っていないということは、アジアでの広まりが著しい現状であることが分かります。続いて、ヨーロッパ諸国と北米での利用率が高いです。

※引用 Facebook『Facebook Q1 2020 Results』

アジアの利用率が高いですが、収益という意味では北米が首位となっています。北米では、2019年4期に最大約100億ドルを超えた収益があり、アジアは約50億ドルと北米の半分に留まる結果になっています。
利用率が高いのにもかかわらず、市場規模が北米を超えないことが分かります。ニューヨークを始め、世界経済の中心であることはもちろん影響していますが、東南アジアを初めとするビジネス発展途上国の影響が多いでしょう。
今後、世界企業が進出して行く中で、この比率がどう変化して行くかは非常に興味深いです。

※引用 Facebook『Facebook Q1 2020 Results』

日本と海外のFacebookの違い

日本におけるFacebookの立ち位置

ビジネスシーン

日本では、中小企業を中心にFacebookをきっかけに生まれるビジネスや商談が多いかと存じます。
弊社で、パートナーやクライアント様とFacebookのメッセンジャーサービスを通して、商談を進めることがあります。
大手ではこの手法はセキュリティなどの面から推進している企業は少ないですが、日本でのビジネスシーンでのFacebookの利用は増加しているのではないでしょうか。

日常シーン

若年層はInstagramやTwitter、TiktokなどのSNSにを中心にコミュニケーションを取る傾向にあり、10代では17%とFacebook離れが進んでいることが分かります。
Instagram、Youtube、Tiktokなど動画画像コンテンツに特化したSNSの人気が高く、日常のメディアとしては利用率が低いことが分かります。
一方で、30-40代は40%前後と非常に高い結果になっています。世代によって、日常のSNSは大きく異なります。

20代以上の利用率の高さは、仕事や学校をきっかけに世界につながったことや、仕事での活用などが考える利用する理由でしょう。
若年層はLINEやInstagramなどで生活のSNSが完結してしまっているようです。

海外におけるFacebookの立ち位置

前述したように、海外でのFacebookの利用は非常に高く、現在もなお成長を続けています。その理由の一つにメッセンジャーの利用実態が関係しているのではないかと推測します。
以下のデータは、世界の人気メッセージツールの順位になっていますが、メッセンジャーが圧倒的な首位であることが分かります。
人々がメッセンジャーでコミュニケーションを取ることが大きな要因となって、Facebookの利用率が高いのかもしれません。
著者もアメリカに滞在していた頃は、老若男女関係なく、メッセンジャーで連絡を取っていました。日本にいる現在でも、現地の知人とはメッセンジャーでコミュニケーションを取ることがあります。

東アジアでは、独自のコミュニケーションツールが普及しているため、大半は欧米と一部アジアの国での話になります。
日本のLINEのように、その生活浸透度は極めて高くなり、生活のインフラと言っても過言でもないでしょう。
私たち日本人にとって、LINEがないと不便を感じるように、海外ではFacebookがないと不便を感じる国も多いでしょう。

※引用 statista『Most popular mobile messaging apps in the United States as of September 2019, by mobile reach』

このように、国内外とではFacebookの立ち位置が大きく異なることが分かります。日本では、その他のSNSの成長も著しく、Facebookの成長は衰えていますが、海外ではメインとなるコミュニケーションツールとなっている地域もあります。国によって異なりますが、日本と海外とで比較をすると、雲泥の差があると言えるでしょう。

海外Facebookのビジネス活用方法

ビジネスシーンにおける、海外でのFacebook利用は有効です。上記で述べているように利用率が高いこともそうですが、多くの日本企業がFacebookを活用し、最終消費者とのコミュニケーションを図っています。以下は、日本企業のFacebookページの一例になります。

このように公式アカウントを作成し、新しいキャンペーン情報や新商品などをこちらから拡散しています。商品ファンの人たちはこのページをフォローやいいねをしており、ファンとの結びつきがあることも分かります。

これに加えて、広告などアプローチも有効な手法でしょう。これについては以下に記事で詳しく説明しています。

海外向けFacebook広告運用サービス|マーケティング支援

広告を活用すると、海外の人が活用するメッセンジャーへの露出も可能になっているため、メッセンジャーアプリを主なコミュニケーションツールとしている国では有効でしょう。

Facebookと他SNSの比較

現代では無数のコミュニケーションアプリが存在してますが、特に世界で多くのユーザー数を抱えている4つを比較してみました。
以下の表をご覧の通り、アプリによって利用者の位置付けや目的が大きく変わっています。
大きな特徴としては、他のアプリと比べて、個人についての情報開示が積極的な傾向にあることです。
位置付けでプライベートなコミュニケーションと記載がある通り、不特定多数に向けた情報発信・共有ではなく、特定多数とのコミュニケーションが前提になっています。
匿名性の薄いという特徴があるため、他SNSと比較すると、セキュリティやプライベートを守る設定やシステムがしっかり取られている仕様になっています。

Linkedinについては、別の記事で詳しく説明していますので、以下をご覧下さい。

海外向けLinkedIn(リンクトイン)広告運用サービス

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