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インフルエンサーマーケティングとは?意味や成功事例、効果的な進め方を徹底解説

目次

インフルエンサーマーケティングとは、SNSで影響力を持っているインフルエンサーに商品やサービスのPRをしてもらい、販売促進をしていくマーケティング手法を指します。

今回は、インフルエンサーマーケティングの概要や成功事例、効果的な進め方について解説します。

デジタルマーケティングの手法について知りたい方や、マーケティングを成功させたい方はぜひ最後までご覧ください。

また、弊社が提供する【会社概要・事例集・対応可能な国&施策まとめの3点資料セット】もあわせてご確認ください。海外マーケティングに役立つ情報が満載です。

インフルエンサーマーケティングとは何か

インフルエンサーマーケティングとは、SNSで多くのフォロワーを持ち、影響力のある「インフルエンサー」に自社商品やサービスの宣伝を依頼し、消費者の行動を促してもらうマーケティング手法です。

これまでのマーケティングといえば、企業から消費者への直接的なアプローチが基本でしたが、消費者にとってより身近であるインフルエンサーがPRを行うことで共感性が生まれ、商品やサービスの認知拡大、さらには販売促進に効果があるとされています。

マスメディア広告よりも費用対効果が高くなる傾向にあり、多くの企業が導入しているマーケティング手法です。

インフルエンサーマーケティングの具体例

より具体的な事例については、弊社がまとめた【支援事例集】を是非ダウンロードしてご参照いただければと思います。

インフルエンサーマーケティングの例として、人気YouTuberのヒカキンさんが運営するチャンネル「HikakinTV」と、プリントシールやプライズの製造販売を中心に行っているフリュー株式会社のタイアップ動画があります。

2023年3月時点でヒカキンさんのチャンネル登録者数は1,110万人を超えており、多くのファンへマインクラフトのクレーンゲーム情報が発信されていることが分かります。

インフルエンサーマーケティングの市場規模の推移

インフルエンサーマーケティングの市場規模は、右肩上がりで成長傾向にあります。

サイバーバズ/デジタルインファクトが2022年に行ったソーシャルメディアマーケティングの市場規模調査によると、2022年時点でインフルエンサーマーケティングの市場価値は615億円となっています。

出典:【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に|株式会社サイバー・バズ

グラフから分かるように2023年以降もインフルエンサーマーケティングの市場規模は拡大していくことが予想されており、2027年には2022年の約2倍となる1,302億円にまで成長する見込みです。

また、インフルエンサーマーケティングに限らず、SNSを使ったソーシャルメディアマーケティングの市場規模も拡大していくことが予想されています。SNSマーケティングの推移予測は、以下の通りです。

出典:【市場動向調査】2023年のソーシャルメディアマーケティング市場は1兆899億円、前年比117%の見通し。2027年には2023年比約1.7倍、1兆8,868億円に|株式会社サイバー・バズ

オンラインの普及によってSNSユーザーが増加し、これまで以上に消費者に寄り添ったプロモーションが求められるでしょう。そこで、より消費者にとって身近にコミュニケーションが取れるインフルエンサーを起用したマーケティングは、今後も需要が高まっていくと考えられます。

そもそもインフルエンサーとは何か

「そもそもインフルエンサーって何?」と思っている方がいるかもしれませんが、インフルエンサーとは、「インフルエンス(influence)=影響力」を持つ人のことです。

具体的には、SNSなどで情報発信をしており、一般ユーザーの購買行動や世間にとって大きな影響力を持つ人をまとめて「インフルエンサー」と呼んでいます。YouTubeに動画を投稿するYouTuberやInstagramに写真を投稿するインスタグラマー、TikTokに動画を投稿するティックトッカーなど、SNS媒体で影響力を持つ人物がインフルエンサーです。

インフルエンサーは積極的に情報を発信してユーザーから共感や信頼を得ており、フォロワーが多い傾向にあります。フォロワーの規模によって種類が異なり、それぞれ次のように分類されます。

  • トップ/メガインフルエンサー:フォロワーが100万人以上
  • マクロ/パワーインフルエンサー:フォロワーが数十万人
  • マイクロインフルエンサー:フォロワーが数万人
  • ナノインフルエンサー:フォロワーが数千人

フォロワー規模が多いほど影響力が大きく、トップインフルエンサーやマクロインフルエンサーをフォローしているインフルエンサーの二次拡散によって、爆発的に情報が拡散されるケースも少なくありません。

また、マイクロインフルエンサーやナノインフルエンサーはトップレベルの規模ではないものの、フォロワーとの距離感が近いことから親近感を感じてもらいやすい特徴もあります。

インフルエンサーマーケティングを行うメリット

ここでは、インフルエンサーマーケティングを行うメリットについて9点紹介します。

商品やサービスの認知度アップや販売促進効果だけでなく、ほかにもさまざまなメリットがあるため、以下にて確認していきましょう。

ターゲティングしやすい

インフルエンサーはジャンルに特化した発信をしていることが多く、そのジャンルはファッションやコスメ、旅行、グルメなどさまざまです。また、インフルエンサーをフォローしているフォロワーは、そのジャンルへの興味関心が高いことが特徴です。

そのため、商品やサービスのターゲットに合わせて起用するインフルエンサーを選び、年代や男女比、ジャンル別にターゲティングできることがメリットといえます。

例として、コスメ情報を発信しているインフルエンサーにコスメ商品のPRを依頼することで、美容に興味関心のあるユーザーへ情報を配信できます。

マーケティングを展開しやすい

インフルエンサーマーケティングと一口に言っても、さまざまな施策があります。例として、次のようなものが挙げられます。

  • ライブコマース:ライブ配信で商品やサービスを紹介してもらう
  • ギフティング:製品を送り、体験した感想を発信してもらう
  • 商品監修・コラボレーション:消費者視点を入れたコラボアイテムを共同制作する
  • 現地訪問:インフルエンサーを店舗やイベントに招待し、レポート投稿や登壇してもらう
  • アンバサダー:専任の広告塔としてパートナー契約を結ぶ

「商品の認知を広めたい」「サービスの利用者を増やしたい」などのように、自社の目的に合わせて柔軟なマーケティングを展開できることが強みです。

ユーザーに受け入れられやすい

従来のプロモーション方法は、広告臭が強く消費者に受け入れられない傾向にありました。しかし、インフルエンサーマーケティングは口コミによるレビューが宣伝となるため、一般的な企業広告よりも消費者に受け入れられやすいことが特徴です。

また、Web広告をブロックしているユーザーにも通常のSNS投稿と同じようにインフルエンサーによるPRを配信できるため、情報を配信しやすいこともインフルエンサーマーケティングの強みといえます。

消費者に近い目線でレビューしてもらえる

従来の広告は、企業視点によるPRが基本でしたが、インフルエンサーマーケティングでは、インフルエンサーが消費者視点で商品やサービスのレビューを発信してくれます。

そのため、企業が発信する情報よりも消費者は親近感や信頼感を持ちやすく、興味関心が高まりやすいことがメリットです。

また、企業は消費者視点でのレビューをヒアリングできるため、フィードバックが現行商品の改善や新製品の開発につながることもあるでしょう。

商品やサービスのイメージがつきやすい

インフルエンサーは、PRを依頼された商品やサービスについて、実際の体験から自身の率直な感想を発信してくれます。また、フォロワーはインフルエンサーについて、より身近で親近感のある存在だと認識している傾向にあります。

そのため、自分が好きなインフルエンサーがPRしている商品やサービスを見て、実際に自分が利用しているイメージを掻き立てやすいことが特徴です。

購入後のイメージが強いほど購買行動を起こしやすくなるため、インフルエンサーによるPRは大きな効果が期待できます。

データを取得できるため効果測定しやすい

インフルエンサーマーケティングのほとんどは、各種SNSを使って行われます。そのため、投稿のインプレッションやエンゲージメント、シェア数、サイト遷移数、成約数など、マーケティングに関する具体的なデータの取得・分析が可能です。

効率的にマーケティングを行うためには、データを収集してPDCAサイクルを高速で回し、ソリューションを発見していくことが欠かせません。その点において、インフルエンサーマーケティングは優れているといえます。

SEOの強化にも効果的である

SNSとSEOは一見関連性がないと感じるかもしれませんが、インフルエンサーの投稿に企業音商品やサービスのプロモーションページに繋がるURLを記載してもらうことで、SEO強化が期待できます。

最近では、Googleの検索結果にSNSの投稿が表示されることも多いようです。

そこでSNS投稿にURLを記載しておくと、ユーザーがGoogleなどの検索エンジンを使って商品やサービスについて検索した際に、自社の商品やサービスに関する投稿が表示されやすくなるでしょう。

オンライン販売との相性が良い

SNSの投稿欄にURLを貼り付けると、オンラインショップに直接ユーザーを誘導できます。また、SNSのショッピング機能を活用することもできるでしょう。

PR投稿から商品やサービスの決済につながるページまでの動線が複雑だと、ユーザーが途中で離脱してしまう可能性が高くなります。

そこで、ECサイトのページに直接遷移させることにより、ユーザーが興味を持ったまま商品ページを閲覧するため、購入に繋げやすいことがメリットです。

口コミの拡散が期待できる

インフルエンサーの投稿そのものが口コミとして多くのフォロワーに発信されますが、さらにその口コミがターゲット間で拡散されるケースも多く、より多くのユーザーへの拡散が期待できます。

口コミは基本的にSNSの投稿を通して拡散されるため、UGCと呼ばれる、ユーザーの手によって制作されるコンテンツを多く獲得できるでしょう。

これにより、企業が直接消費者へ向けて発信するよりも、高い話題性と信頼性を得やすくなります。

インフルエンサーマーケティングを行うリスク・デメリット

リスクを最小限に抑える戦略については、【対応可能な国&施策まとめ】を参考にしていただければと思います。ダウンロードはこちらから。

インフルエンサーマーケティングのメリットについて紹介しましたが、その一方でデメリットも存在することを忘れてはなりません。

ここでは、インフルエンサーマーケティングのリスクやデメリットについて4点紹介します。

ステマによって炎上する可能性がある

ステマとは「ステルスマーケティング」の略であり、企業から商品やサービスのPRを依頼されていることを隠した上で、あたかも自分の意志で購入したかのようなレビューを投稿する行為を指します。

ステマはフォロワーを騙していることになるため、発覚すると信頼を失うだけでなく、SNS上で炎上する可能性があります。

ステマ行為による企業やインフルエンサーへのダメージは大きく、一度でもステマが発覚すると失った信頼を取り戻すのは難しいでしょう。広告であることを隠しているため宣伝効果は高いものの、デメリットが大きいため、ステマ行為は避けるべきです。

炎上しないためには高いネットリテラシーが必要である

上記のステマ行為にももちろん気をつける必要がありますが、それ以外の要因でもリテラシーが低いと炎上してしまう可能性があるため、企業とインフルエンサーの双方が高いネットリテラシーを押さえておかなければなりません。

SNS上の発言は世界中の人が見れるため、発言する内容には十分な注意が必要です。また、一度インターネットを通して公開された情報は閲覧者が勝手にコピーできるため、削除しようと思っても全て回収することは不可能に近いと考えるべきでしょう。

投稿内容についてインフルエンサーとの情報共有を忘れず、炎上リスクを押さえた運用が欠かせません。

インフルエンサーの起用には注意が必要である

インフルエンサーマーケティングでは、ただフォロワーの多いインフルエンサーを起用すれば良いわけではなく、自社の目的にマッチする人物を起用する必要があります。

最低限チェックしておくべき項目としては、次のようなものが挙げられます。

  • 自社の商品やサービスのイメージに合っているか
  • インフルエンサーとフォロワーの関係性は良好か
  • インフルエンサーの投稿の質は高いか
  • インフルエンサーのフォロワーの属性はどうか
  • アカウントのエンゲージメントはどのくらいか
  • 過去のPR投稿の内容や反応率、質はどうか

これらの要素のほか、フォロワーを購入して表面上の数字を取り繕っていないかなどについてもチェックする必要があるでしょう。

インフルエンサーのコントロールは容易ではない

インフルエンサーという人間が絡むため、企業側がコントロールしにくいことにも注意が必要です。

PRを依頼しても企業側の意図が反映されていなければマーケティング効果は薄れてしまうため、事前にイメージの具体的なすり合わせをしておくことが欠かせません。また、イベントで複数人のインフルエンサーを起用する場合は、インフルエンサーの出欠や当日の進行などにも気を配る必要があります。

インフルエンサーも仕事のパートナーとして誠実に対応してくれるケースが多いとはいえ、予期せぬ場面でトラブルにつながる可能性もあることを押さえておきましょう。

インフルエンサーマーケティングで成功するために企業が行うべきこと

インフルエンサーマーケティングにはメリット・デメリットのそれぞれの面がありますが、成功させるためにはどうしたら良いのでしょうか。

ここでは、企業が行うべき対策について、6つのポイントに分けてそれぞれ紹介します。

実施の目的を設定する

まずは、自社がインフルエンサーマーケティングを行う目的を設定することが欠かせません。自社ブランドとターゲットの購買フェーズに応じて、企業側と消費者側の行動を考え、取るべき施策の明確な基準を決めておくと良いでしょう。

ブランドの商品やサービスを購入するまでのフェーズは、大きく「認知」「興味・関心」「検索」「購買」に分けられます。企業のマーケティング施策として、次のような例が考えられます。

  • 認知:インフルエンサーのPR投稿による認知拡大
  • 興味・関心:インフルエンサーを起用したキャンペーンによる興味付け
  • 検索:より専門的で踏み込んだ内容のインフルエンサーによるPR投稿でレビュー
  • 購買:インフルエンサーによるPR投稿のほか、ECサイトへの誘導やライブコマースを活用
  • 共有:公式SNSアカウントで商品やサービス情報を発信

目的に合わせたKPIを設定する

続いて、インフルエンサーマーケティングの目的に合わせ、必要なKPIを設定することもポイントです。

ユーザーの購買フェーズに合わせて必要なKPIを設定する必要があり、例として次のような要素が挙げられます。

認知・投稿のリーチ数・動画の再生数・UGC(ユーザーによって作られたコンテンツ)の数・CPM(広告が1,000回表示されるのに必要な費用)
興味・関心・いいね数・コメント数・動画視聴数・自社アカウントのフォロワー数・URLのクリック率・CPC(クリック単価)・CPV(広告1回再生あたりの単価)
検索・投稿の保存数・コメントの数や質・経由サイトの滞在時間・CPC・CPV
購買・経由サイトへの遷移数/率・購買数・CPA(顧客獲得単価)・CPI(消費者物価指数)
共有・ポジティブコメントとネガティブコメントの比率・SOV(シェア オブ ボイス)・UCGの数 

KPIはそれぞれマーケティングの目的に合わせて設定する必要があり、適切な指数を設定できていないと、施策による効果を得られません。常にインフルエンサーマーケティングの目的を意識し、達成するためのKPIを見極められるようにしましょう。

自社やターゲットと親和性の高いインフルエンサーを起用する

インフルエンサーを選ぶ際は、自社のターゲットと親和性の高いインフルエンサーを起用することがポイントです。

インフルエンサーによってフォロワーの年齢層や男女比、興味のあるジャンルが異なるため、事前にしっかりとリサーチを行った上での依頼が欠かせません。

例えば、自社ブランドのターゲット層が30代の女性であるからといって、30代の女性インフルエンサーを起用すればいいとは限らないため、注意が必要です。

「実は20代男性のフォロワーが多い」などの可能性もあるため、該当するインフルエンサーの過去のPR投稿を確認し、自社とマッチするかを見極められるようにしましょう。親和性の高い人物を起用することで、自社のマーケティング効果を最大限に高められます。

インフルエンサーを柔軟に管理する

インフルエンサーがPRをスムーズに行えるように、商品の発送や投稿スケジュールは企業側が徹底して管理する必要があります。

また、PR投稿については自社ブランドとの意向に沿っているかを確認するために、下書きをチェックさせてもらうと良いでしょう。同時に、ステマ行為に該当する要素がないかも確認しておくと安心です。

そのほか、イベントや現地訪問、ライブ配信などにおいては、事前に予想していなかった場面でトラブルが発生する可能性もあります。そのため、想定されるリスクは事前にできる限り対処し、万が一トラブルが発生した際の対応についても検討しておきましょう。

最低限必要な事以外はインフルエンサーの裁量に任せる

インフルエンサーの管理が重要とはいえ、最低限必要な事以外はインフルエンサーの裁量に任せることもポイントです。ある程度自由度を持った依頼をすることで、インフルエンサーの本来の魅力がPRに現れるでしょう。

企業側は「この情報は必ず入れてほしい」といった最低限の要求に抑え、あれもこれもと要求を押し付けないようにすることがポイントです。要求が多いとインフルエンサーの投稿の雰囲気が普段とは異なるものになってしまい、フォロワーが違和感を感じやすくなります。

その結果、投稿のエンゲージメントが下がる可能性もあるため、最低限の要素以外はインフルエンサーの裁量に任せることも戦略の一つです。

ブランドの世界観を表したSNSアカウントを運用する

インフルエンサーの起用や管理だけでなく、自社ブランドそのもののSNSアカウントについても、丁寧な運用が求められます。ブランドの世界観を表現し、魅力を感じられるアカウント運用を心がけましょう。

なぜブランドのSNSアカウントが重要なのかというと、検索エンジンではなくSNSから商品やサービスを検索するユーザーが増えているからです。インフルエンサーのPR投稿から自社の商品やサービスに興味を持ったユーザーは、自社ブランドのSNSアカウントをチェックして購入を検討するケースが増えています。

ユーザーにとってSNSアカウントが魅力的ではない場合、購入につながらず機会損失になってしまう可能性もあるため、ブランドのアカウントについても運用していくことが欠かせません。

インフルエンサーマーケティングを実施する流れ

ここでは、インフルエンサーマーケティングを実施する流れについて、6つのステップに分けてそれぞれ解説します。

起用するインフルエンサーを探す

まずは、PRを依頼したいインフルエンサーを探しましょう。

探す方法としては、SNSの検索窓からキーワード検索するほか、Googleなどの検索エンジンやインフルエンサー検索ツールを使った検索方法があります。

自社ブランドのターゲットと相性が良さそうなインフルエンサーを探し、候補をピックアップしていきましょう。

インフルエンサーを分析する

インフルエンサーの候補を出したら、各インフルエンサーについて分析し、PRに適した人物であるかを判断しましょう。

見るべき要素としては、次のようなものが挙げられます。

  • インフルエンサーとフォロワーの興味があるジャンル
  • 投稿の実際のリーチはどのくらいか
  • 投稿に対するいいねやコメント数はどのくらいか
  • PRやキャンペーンに適した種類のインフルエンサーであるか

インフルエンサーにアプローチする

依頼したいインフルエンサーが決まったら、実際にアプローチしていきましょう。

アプローチする際はいきなりDMを送ったりコピペ・自動配信を使ったりするのではなく、実際にインフルエンサーが活躍している場で、時間をかけて信頼関係を構築することがポイントです。

広告を買うイメージでアプローチすると失敗しやすいため、まずは信頼を得ることから始めましょう。

インフルエンサーと契約を結ぶ

インフルエンサーとの関係性がある程度構築できたら、自社との契約を結びます。

契約時の交渉には2つのパターンがあり、1つは「金銭的なやりとりを行う方法」、もう1つは「新商品や限定商品などの提供、もしくはイベントへの招待を行う方法」が挙げられます。

契約内容については、実際にインフルエンサーとコミュニケーションをとって決めるのが良いでしょう。

PRやキャンペーンの効果測定を行う

PRやキャンペーンが終了したら、インフルエンサーが自社にどれほどの効果をもたらしたのかについて、効果測定を行いましょう。

投稿のリーチ数やエンゲージメント数のほか、ECサイトのクリック数や成約数などの数字についてもチェックしていきます。実際にどのくらいの利益につながったのか、費用対効果は高いか低いかなども確認しましょう。

インフルエンサーとの関係性を維持する

PRやキャンペーンが終了と同時にインフルエンサーとの契約は終了しますが、今後もビジネスパートナーとしてよりよい取り組みが行えるように、関係性を維持することも忘れてはなりません。

SNSを通して繋がっておくことのほか、商品やサービスを提供したり、企業側が親しみやすい存在でいたりすることが関係性の維持に繋がります。

インフルエンサーマーケティングに活用されるSNSの例

ここでは、インフルエンサーマーケティングに活用されるSNSの例として、次の5つのSNSに分けて紹介します。

  • YouTube
  • Instagram
  • Twitter
  • Facebook
  • TikTok

1つずつ確認していきましょう。

①Youtube(ユーチューブ)

YouTube(ユーチューブ)は、主に動画コンテンツを配信するSNSです。文字や音声だけでは表現できない投稿者の細かな感情を動画で伝えられるため、視聴者にとって視覚的に分かりやすいことが特徴といえます。

YouTubeの利用ユーザーは幅広く、10〜50代にかけて多くのユーザーが動画を視聴しています。また、小さい子どものいる家庭では子どもにYouTube動画を見せることも多く、子ども向けのチャンネルも増加傾向にあります。

動画媒体による訴求力の高さからユーザーにアクションを起こさせやすいことがメリットであり、商品やサービスの購買を促しやすいプラットフォームです。動画の中にボタンリンクを挿入してサイトに誘導できるため、ユーザーが購買に至るまでの動線を動画内に作れます。

例として、動画で商品やサービスを紹介しつつ、動画の最後に自社サイトや販売ページに誘導することもできるでしょう。

世界中で動画メディアの需要が高まっているだけでなく、人気YouTuberの活動も目立ってきているため、今後もYouTubeを使ったインフルエンサーマーケティングは加速していくことが予想されます。

YouTubeにおけるPR投稿は広告であるため、平均再生回数は低くなる傾向にありますが、動画が面白かったりユーザーにとって有益な内容であったりすると、動画のリーチを伸ばせるでしょう。

動画の企画内容によってユーザーは視聴するか判断しているため、企画力・編集力のあるYouTuberを起用し、広告と分かっていても見たくなる動画を作ることが欠かせません。そのためには、ポイントを押さえて質の高い人材を選び、綿密なコミュニケーションを取りながら企画を進めていくと良いでしょう。

関連リンク:海外YouTube最新データとユーザーを引き込むコツ

関連リンク:海外向けYouTubeを成功させる方法は?タイトルやタグの設定方法まで徹底解説

②Instagram(インスタグラム)

Instagram(インスタグラム)は写真や動画を投稿できるSNSであり、男女問わず多くのユーザーが利用しています。これまでは20〜30代の女性が多く利用している傾向にあったものの、最近では男女比がほぼ同じ割合となっており、さまざまなジャンルに興味を持つユーザーが多いことが分かります。

通常の画像を投稿するフィード投稿のほか、スマホ全画面を使ったストーリーズやリール動画などの機能が搭載されており、Z世代やミレニアル世代との相性の良さが特徴です。また、Instagramのライブ配信機能を使ってフォロワーとリアルタイムで繋がるインフルエンサーも多く、フォロワーはインフルエンサーをより身近な存在に感じやすくなっています。

Instagramは、ファッションや美容、グルメ、旅行、インテリアなどの写真映えするジャンルと相性が良いため、タレントやインスタグラマーとのタイアップに多く活用されています。

そのほか、「ショッピング機能」によってInstagramの投稿から自社のECサイトへ直接誘導できるようになったため、機会損失を極力減らして購買に繋げやすくなりました。

さらに、「ブランドコンテンツ広告」の機能が追加されたことで、インフルエンサーのPR投稿を企業が自社SNSの広告として二次拡散できるようになりました。また、タイアップ時にはブランドとのタイアップタグを設置することが必須となったため、ステマを防ぎやすいといえます。

Instagramでインフルエンサーマーケティングを行う際は、幅広いジャンルのインフルエンサーの中から、自社の商品やサービスのターゲットと相性の良い人物を起用することがポイントです。

注意点として、通常のフィード投稿にはURLを設定できないため、ECサイトやランディングページへ遷移させる手段がありません。外部のページへユーザーを誘導したい場合は、URLを掲載できるストーリーズを使ってPRを行うと良いでしょう。

関連リンク:海外向けInstagram広告の運用方法や重要ポイントについて解説します

③Twitter(ツイッター)

Twitter(ツイッター)は、基本として最大140文字のテキストを投稿できるSNSです。従来は140文字以上の投稿はできませんでしたが、有料サブスクリプションサービスである「Twitter Blue」の登場により、利用者限定で4,000文字まで投稿が可能になっています。

Twitterの最大の特徴は拡散性の高さにあり、ツイートのリツイート機能によって投稿がシェアされ、広く拡散されることが特徴です。

ユーザーは20代の若年層が多く、リアルタイムで最新のトレンドが更新されていきます。

昨今では、Google検索などの検索エンジンよりも、Twitterの検索機能を使って情報収集する人が増えており、話題性の高い情報の検索に優れていることが分かります。具体的には、世間で話題になっている情報や天候情報、交通期間の運行状況などの検索に有効です。

Twitterを有効活用すれば、他のSNS媒体では起こり得ない爆発的な拡散によって、多くのシェアを獲得できるでしょう。

投稿はテキストがメインですが、テキストに加えて1つの投稿に最大4枚まで画像を挿入できます。インフルエンサーマーケティングではこの画像機能も活用することで、視覚的に情報を伝えやすくなるでしょう。

また、Twitterは投稿にURLを入れられるため、自社のECサイトや誘導したいページへのリンクを貼り付ければ、直接的にユーザーを遷移させることが可能です。

関連リンク:中国ではTwitterが使えない!?使う方法や中国版Twitter・Weiboを解説!

④Facebook(フェイスブック)

Facebook(フェイスブック)は、ユーザー数が世界で最も多いSNSであり、他の媒体ではあまり見られない「実名登録制」を導入していることが特徴です。

テキストと画像による投稿がメインであり、シェア機能もあります。通常の投稿機能だけでなく、「Facebookページ」機能を使えば、自社のビジネスページとして商品やサービスの販売のほか、イベントの集客、キャンペーンの告知などにも活用できます。

Facebookユーザーは実名で登録する必要があることから、ユーザーの年齢や性別、職業、興味関心などの定量的なデータを把握できるため、ターゲティングに活用しやすいことがメリットです。

Facebookは30〜40代のユーザーがメインであり、実名登録制度を活かして名刺の代わりに利用している人も多いようです。特に、ビジネスシーンで横のつながりを広げるために使っているケースが多く見られます。

一方で、SNSは気軽に利用したい、匿名性で使いたいといったニーズのある若年層のユーザーは少ないため、10〜20代をターゲットとした商品やサービスのPRには向かないでしょう。

ただし、上記は日本におけるSNSをマーケティングを行う際の話であり、中国を除く海外では、Facebookは最も有名なSNSとして人気が高くなっています。そのため、海外マーケティングを行う場合はFacebookもぜひ取り入れたいSNSの一つです。

Facebookでインフルエンサーマーケティングを行う際は、国内・国外を問わず、自社のターゲット属性との相性を見極めることがポイントです。ユーザー数が多い分、自社の目的に合わせたターゲティングを行うことが欠かせません。

Facebookはターゲットを絞った高精度な広告配信が行えるため、ターゲットに人気のインフルエンサーを起用してPR投稿をしてもらい、自社広告としてPR投稿を二次利用するのも効果的な方法の一つといえます。

関連リンク:徹底解説!海外向けFacebook広告の運用に必要なポイント5つ

関連リンク:【今さら聞けない】海外マーケティングにおいて、Facebook が有効なわけ

⑤TikTok(ティックトック)

TikTok(ティックトック)は、ショートムービーにBGMをつけて投稿できるSNSです。BGMやエフェクトが豊富に用意されており、誰でも簡単に動画を編集できることも特徴です。

面白い動画を簡単に作れるプラットフォームとして人気を集めており、スマホ全画面の縦型動画を投稿・閲覧できます。そのため、Z世代と特に相性が良く、10〜20代のユーザーからの人気が高くなっています。

マーケティング面においては、「#ハッシュタグチャレンジ」と呼ばれる、TikTok内で決められたテーマによる振り付け動画を促す施策により、爆発的な拡散を獲得できることが強みです。これにより、TikTokからトレンドを生み出すことも可能です。

多くの企業が取り組んでいる方法として、インフルエンサーをハッシュタグチャレンジの起点としてPR投稿を依頼し、オリジナルの楽曲や振り付けを拡散してもらう施策が挙げられます。

TikTokでインフルエンサーマーケティングを行う際のポイントは、より消費者にとって身近な存在である、若年層のインフルエンサーを起用することです。TikTokはカジュアルな雰囲気の強いSNSであるため、ビジネスカラーの強くない企画に需要があります。

特に10代や20代の若いユーザーは、少しでもビジネス臭を感じると離脱してしまう可能性が高いため、親近感のある投稿で興味を惹き、自社ブランドの商品やサービスについて認知してもらうことが大切です。

関連リンク:中国版TikTokのダウンロード方法や日本版との違い・企業の活用法を解説!

インフルエンサーマーケティングの成功事例2選

ここでは、インフルエンサーマーケティングの成功事例について、YouTuberとインスタグラマーを起用した2つの事例を紹介します。

関連リンク:5分で徹底解説!海外インフルエンサー施策の成功事例3選+各国のインフルエンサーの特色

通販サイト×YouTuber

1つ目に紹介するのは、ファッションと靴の通販サイト「ロコンド」と、YouTubeのチャンネル登録者480万人を超える人気YouTuberの「ヒカル(Hikaru)」さんのコラボブランドです。

発売開始まではヒカルさんのYouTubeチャンネルでプロモーションが行われ、その結果、発売から1週間で6億円の売上を突破し、さらにアクセスが集中したことでサーバーダウンしたほどの爆発的なヒットを納めました。

また、株価の高騰も話題となっており、強い影響力を持つインフルエンサーのPR効果は非常に高いことが分かります。

コスメ・ファッションブランド×インスタグラマー

2つ目に紹介するのは、世界的に有名なコスメ・ファッションブランドの「Dior」と、Instagramで200万人以上のフォロワー数を持つ「cocomi」さんのタイアップ投稿です。

cocomiさんはDiorのアンバサダーに就任しており、コスメをはじめとするさまざまな商品のPRを行っています。なかでも、今回挙げるInstagramの投稿では、新商品である「ルージュ・ディオール・バーム」を実際に使用し、発売に合わせてPR投稿を行うことで上手く商品を紹介しています。

参考:https://www.instagram.com/cocomi_553_official/?hl=ja

Instagramは写真や動画の投稿によって、ユーザーに対して視覚的にアプローチできるため、視覚情報が重要となるマーケティングに効果的です。

インフルエンサーマーケティングで効果が出やすい企業の特徴

ここまで読んだ中で、「そもそも、自社はインフルエンサーマーケティングに向いているのだろうか?」と疑問に思う方がいるかもしれません。

インフルエンサーマーケティングで成果が出やすい企業の特徴について、昨今においては「ほぼ全ての企業において、成果が出やすい」といえます。

インフルエンサーマーケティングが注目され始めた2010年代では、若い女性向けの美容やファッション系のブランドと相性が良いとされていました。

しかし、最近ではさまざまなジャンルのインフルエンサーが目立つようになり、IT関連の情報を発信するテック系インフルエンサーやビジネスに役立つノウハウを発信するビジネス系インフルエンサーなどが存在しています。

そのなかでも成果が出やすい企業例としては、健康・美容・アパレルなどの商品やサービスを展開している企業が挙げられます。理由は、インフルエンサーが商品やサービスの体験を発信しやすく、フォロワーの共感を得やすいことです。

もし健康・美容・アパレルに関わる事業を行っていてインフルエンサーマーケティングを実施していない場合は、ぜひ取り組んでみてください。

インフルエンサーマーケティングにかかる費用の相場

目安として、1つの施策あたりにかかるインフルエンサーへの報酬は「1フォロワーにつき5円前後(3〜8円程度)」が相場と言われています。スカウトするインフルエンサーや施策の内容によって費用は前後しますが、目安として押さえておくと良いでしょう。

実際には、インフルエンサーへのギャラに加えてマーケティング会社や広告代理店への手数料が加わるため、10〜30%程度の追加料金が発生することが多いようです。

例えば、フォロワーが5万人のインフルエンサーへPRを依頼する場合、1フォロワーあたり5円とすると、ギャラは25万円となります。さらに手数料を10%と仮定すると、全体で27万5,000円の依頼費用が必要になるでしょう。

上記はあくまで例のため、正確な費用について知りたい場合は実際に見積もりを取って確認してみてください。

インフルエンサーマーケティングのインフルエンサーの選定方法

ここでは、インフルエンサーマーケティングにおけるインフルエンサーの選定方法について、代表的な3種類を紹介します。

自社での直接キャスティング・依頼

1つ目に挙げられるのは、自社で直接キャスティング・依頼を行う方法です。キャスティングを検討しているインフルエンサーが確定している場合は、SNSのDMなどから直接連絡することで依頼に繋げられます。

この方法は、企業とインフルエンサーで直接連絡を取れるため、スムーズにPRの打ち合わせを行えることがメリットです。また、企業の意図を正確にインフルエンサーへ伝えやすく、PR効果を高めやすいことも強みといえます。

さらに、マーケティング会社や広告代理店などの仲介業者を挟まないため、マージンが発生せず、比較的コストを押さえられることもメリットとして挙げられます。

反対に、インフルエンサーへの商品の発送やディレクション、投稿における炎上対策などを自社で賄う必要があるため、業務範囲が広くなることがデメリットといえます。そのほか、インフルエンサーに対して個別に報酬を支払ったり、源泉徴収の手続きを行ったりする必要があることを押さえておく必要があるでしょう。

ただし、最近では会社を通じて依頼を受け付けるインフルエンサーが増えているため、これから紹介するいずれかの方法が現実的といえます。

インフルエンサープラットフォーム・ツールの利用

2つ目に挙げられるのは、インフルエンサープラットフォームやツールを使って起用する方法です。

インフルエンサーのSNSにおけるデータを参考に、自社の商品やサービスのイメージと合うインフルエンサーを選べることがメリットといえます。

プラットフォームによっては、複数のインフルエンサーとの連絡や状況管理、効果測定のレポート出力に対応しているダッシュボード機能が備わっていることもあるため、効率的にインフルエンサーのディレクションを行えるでしょう。

しかし、デメリットとして、この方法もインフルエンサーへの商品の発送やディレクションなどを自社で行う必要があります。サービスによっては、月額利用料に加えてキャスティング費用が発生する場合もあるため、最終的に多くの費用が必要になるリスクも挙げられます。

インフルエンサーの選定やディレクションを含む、インフルエンサーマーケティングに関する幅広いノウハウとリソースが求められるものの、自社が対応できる場合は有効な選定方法です。

インフルエンサーマーケティング会社へキャスティング依頼

3つ目に、インフルエンサーのマーケティング会社へキャスティング依頼する方法が挙げられます。

マーケティングを専門としている会社に依頼することには、次のようなメリットがあります。

  • 実績のあるインフルエンサーの紹介
  • 自社の目的に合った施策の提案
  • 各インフルエンサーとの交渉や報酬支払いへの対応
  • 商品の個別発想やインフルエンサーのディレクション
  • プロモーションの最終的なレポート出力
  • ステマや炎上対策を行った上でのプロモーション

これらの業務を含めて依頼できるため、インフルエンサーマーケティングを一括して代行してもらえるでしょう。

ただし、依頼するためにはマージンが発生することがデメリットであり、費用相応の成果を得られるか見極める必要があります。

依頼先の実績やノウハウを確認しつつ、信頼できるキャスティングサービスを利用することがおすすめです。

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  • 海外在住者の起用
  • 訪日外国人の起用
  • SNSシェア(主にFacebook)
  • コンテンツ作成&口コミランディングページ

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まとめ

今回は、インフルエンサーマーケティングの概要やメリット・デメリット、SNS別のポイントなどについて解説しました。

インフルエンサーマーケティングはさまざまな業種で活用でき、自社の目的やターゲットとマッチする人物を起用してPRしてもらうことで、高い集客・宣伝効果を得られます。

自社の商品やサービスの販売促進に向けてマーケティングを強化していきたい場合は、ぜひ本記事で紹介したインフルエンサーマーケティングを導入してみてはいかがでしょうか。

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