外国人観光客に人気のホテルとは？インバウンドのホテル事情も解説

外国人観光客の増加にともない、日本のホテルはインバウンド対応を求められています。
とはいえ、外国人観光客を獲得するために、具体的に何をすればいいのか悩んでいる人も多いのではないでしょうか。
外国人観光客の人気を獲得するためには、言語の壁をクリアするだけでは十分ではありません。外国人観光客が重視するポイントを知り、目的に沿った戦略を練ることが重要です。
効果的な戦略を立て、Webマーケティングによってプロモーションをすれば、高いコストをかけずとも外国人観光客の人気を獲得することができます。
外国人観光客に人気があるホテルの特徴を知り、2020年の東京オリンピック需要に備えましょう。
この記事では、外国人観光客に人気のホテルの特徴を説明し、実際に人気のあるホテルを3つ紹介します。また、統計を用いて外国人観光客の推移や消費動向を分析します。さらに東京オリンピックのホテル不足問題にも迫ります。
外国人観光客の人気を獲得してホテル事業に活かしたい方、インバウンド対応のポイントやコツを知りたい方はぜひ参考にしてください。

外国人観光客増加で人気ホテル以外でも客室不足が

インバウンドとは日本に訪れる外国人観光客のことをいい、反対語のアウトバウンドは海外旅行をする日本人を指します。
2015年はインバウンドとアウトバウンドが逆転したことがメディアを賑わせました。また、中国人観光客の「爆買い」が新語・流行語大賞に選ばれたのも2015年です。
外国人観光客は年々増加傾向にあり、場所によっては人気ホテル以外でも客室不足が発生しています。
統計資料を踏まえながら、外国人観光客の増加の背景と、今後ホテル業界が求められる対応について考察します。

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訪日外国人の数が近年、急激に増加

◼️参考
JNTO日本政府観光局：https://www.jnto.go.jp/jpn/
JNTO日本政府観光局によると、近年訪日外国人の数は急激に増加しています。特に2015年以降の増加が著しく、10年前の2007年と比較すると、3.4倍も訪日外国人数が増加していることがわかります。
地域別の割合で見ると、特に中国と韓国からの訪日外国人数が増加しています。2018年の訪日外国人観光客数は3119万人で
1位.中国…838万人
2位.韓国…７５３万人
3位.台湾…４７５万人
と、中国と韓国を合わせると約５０％を占める数値になります。
訪日外国人数の増加には、
・世界全体の旅行産業自体の成長
・円安
・LCCの就航本数増加
・ビザの要件が緩和されたことなどが影響していると考えられます。

訪日外国人客　旅行消費額も堅調に増加傾向

また訪日外国人の旅行消費額も年々増加しています。2014年は2兆278億円だったのに対し、2018年は4兆5189億円と2倍以上になっています。
旅行消費額の多い国は、中国・台湾・韓国・香港・米国の順で、上位5か国が消費額全体の73.9％を占めており、特に1位の中国の旅行消費額は1兆5450億円で、2位の台湾の5881億円を大きく引き離しています。

◼️参考
JNTO日本政府観光局：https://www.jnto.go.jp/jpn/
旅行費用の1人あたり平均は約15万円です。目的別でみると、1位は飲食費、2位は買い物、3位は宿泊費です。
宿泊費はイギリス・フランス・アメリカ・オーストラリアなど欧米諸国が高い傾向があります。一方買い物では中国が圧倒的に多く、ロシア・香港・台湾・タイなどが続きます。
中国人の買い物にかける費用は一時期17万円を超えたこともあり、当時に比べれば「爆買い」は落ち着きを見せたともいえます。しかし、いまだ日本での買い物にニーズがあることは統計的な数字を見ても、街中のショップを見ても明らかです。

◼️参考
JNTO日本政府観光局：https://www.jnto.go.jp/jpn/

客室数は増加傾向の兆し

観光庁の「宿泊旅行統計調査」によると、宿泊施設の客室数は2015年から2017年にかけては減少傾向でした。しかし宿泊業用の着工数は2016年から急増しており、2016年・2017年は増加傾向が続いています。
客室数・施設数の減少には、地方の宿泊施設の倒産が影響していると考えられます。後継者不足など様々な要因から、廃業を余儀なくされる宿泊施設も後を絶ちません。
一方で、都心部を中心に大型ホテルの建設ラッシュが続いているため、今後は客室数は増加に転じると予想されます。
観光庁の2018年の速報値によると、宿泊施設の稼働率は全国平均では61.1％です。東京都が80.3％と最も稼働率が高く、続いて大阪府79.8％と続きます。
また宿泊施設の種類別の稼働率では、シティホテルが79.9％、ビジネスホテルが75.3％、リゾートホテルが58.3％、旅館が39.0％となっています。
ただし、旅館は一般的に客室単価が高い傾向があり、稼働率が低くとも利益は十分確保できていることも想定されます。一方、シティホテルやビジネスホテルは客室単価を下げることで稼働率をあげ、利益を確保する戦略をとっているともいえます。

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東京オリンピックではホテル問題が起きる？2020年までのホテル事情

日本政府は東京オリンピックが開催される2020年までに外国人観光客の数を4000万人に増やすという目標を掲げています。
一方で、東京オリンピックでは深刻なホテル不足を懸念する専門家の予測もあります。
ホテルの建設ラッシュが進み、ゲストハウスの開業も増えているとはいえ、2017年時点で外国人観光客数が2800万人台のところ、4000万人を受け入れるというのは容易なことではありません。
東京オリンピックにおけるホテル不足問題と、ホテル業界の対応について解説します。

ホテルシップの活用

ホテル不足問題の解消に向けて、大型クルーズ船・豪華客船を港に停泊させ、ホテルとして活用する「ホテルシップ」が注目されています。
東京港・川崎港・横浜港・木更津港などが停泊場所として予定されており、客室数は992室です。
また、JTBは豪華客船をチャーターし、「シップホテル」として停泊させる予定です。客室数は1011室で、プールやスパも完備されており、優雅な滞在を外国人観光客にアピールする目的です。
現在はホテルの建設ラッシュが続いていますが、東京オリンピック後の需要低迷を心配する声も専門家の間からあがっています。
その点、大型クルーズ船や豪華客船であれば、オリンピック後の需要低迷を心配する必要がありません。臨機応変に対応できるのが「ホテルシップ」のメリットです。

地方都市での滞在

東京や大阪など大都市だけでなく、地方都市のホテルに外国人観光客を誘導する動きもあります。
外国人観光客に地方都市の魅力を発信し、東京オリンピック観戦以外の観光資源に目を向けさせることで、地方都市のホテル利用を促すことができます。
東京や大阪など大都市のホテルが埋まれば、外国人観光客の目は自然と地方都市に向きます。その時になってチャンスを逃すことがないよう、早めの対応が不可欠です。

政府が推進する民泊、民泊法の改正

宿泊業以外の事業者が東京オリンピックを機に宿泊業に乗り出すケースも増えてきています。
政府主導で、空き家や空き部屋を民泊として活用することを後押しする動きもあります。民泊宿泊事業法の成立によって、合法的に民泊を運用できるようになりました。このような動きからも、民泊サービスは今後ますます活性化していくと言えるでしょう。
2018年6月15日に住宅宿泊事業法が施施行されました。今まで宿泊事業を行う際には、特区民泊の認定を受けるか、旅館業（ホテル、旅館、簡易宿所等）の許可を取得する必要がありました。しかし特区民泊は大阪市や大田区といった地域に限定されていますので、それ以外の地域では認定を受けることができません。また旅館業の許可を取得するには、用途地域の制限やフロント設置の要件、建物の構造上の条件等でハードルが高く、空き家や別荘等の遊休資産をうまく活用できていませんでした。
ところが、６月に住宅宿泊事業法が施行され、文字通り「住宅」のまま宿泊事業を営めるようになります。そして、今まで営業できなかった住宅街（住居専用地域）の物件でも、届出を出すことで適法に民泊事業を行うことができます。
民泊法の改正内容は主に、
１.特区民泊にある「２泊３日以上」というような最低宿泊日数制限がない
２.住居専用地域でも届出が可能
３.「住宅」のままでよいので建物の用途変更が不要
４.最大180日まで合法営業が可能（条例で実施期間の制限が可能）
になっています。
それに加え、これまでの消防法施行規則において民泊を実施する場合のハードルとなっていた、
・スプリンクラーの設置義務
・誘導灯の設置
・自動火災報知器
などが緩和され、今回の法改正は消防庁が防火対策を実施済みであることを条件に規制を緩和した形となっています。
この法改正によって、住宅宿泊事業の届出件数は着実に増加しました。2019年３月15日時点で住宅宿泊事業の届出件数は14,701件となっており、法施行日の約6.7倍となっています。今後も民泊事業者は増加してゆくと考えていいでしょう。

◼️参考
観光庁：宿泊旅行統計調査

訪日外国人観光客に人気の民泊

訪日外国人観光客の中には当然宿泊費を抑えたいと考える方は多く、ゲストハウスや民泊にも最近は外国人観光客が増えています。バックパッカーや若者でコストを抑えながら旅行を楽しむスタイルの外国人も大勢います。
例えば、台湾、韓国の訪日観光客はリピーターが多く何度も日本に訪れたことがあるのでagodaやAirbnbなどで安いホテルから選んで宿泊し、浮いたお金でショッピングや食事を楽しむという旅行スタイルの方が多くいるようです。
実際に民泊が活用された例をみてみると、
2016年のリオデジャネイロオリンピック
2018年の平昌オリンピック
では、民泊が大きく活用されました。
特に2016年のリオではAirbnbが五輪の公式サプライヤーとして宿泊施設提供のサポートを行い、会期中に6万6千人のゲストがAirbnb経由の宿泊を行いました。
今回の東京オリンピックでも、特に海外からの旅行者にとって民泊が重要な宿泊施設となることは間違いないでしょう。
民泊新法施行日の6月15日から7月31日の間の住宅宿泊事業法（民泊新法）に基づく住宅宿泊事業者（民泊事業者）の宿泊実績（観光庁2018年）によると、1軒当たりの宿泊日数（宿泊が行われた日数）は集計期間47日のうち平均13.5日で、「稼働率」は28.7％でした。
このうち宿泊者数は8万3238人で、このうち訪日客が83.4％、国内客が16.6％。延べ宿泊人数は22万3113人泊。1人当たりの平均泊数は2.4泊です。
宿泊者の8割以上を占める訪日外国人観光客の国・地域別の構成比を見ると、多い順に
1.中国（25％）
2.韓国（16％）
3.米国（10％）
4.台湾（9％）
5.香港（8％）。
となっており地域別でみると、東アジアが最も多く、全体の 58％を占めています。次いで、東南アジアが 15％、北米が 12％であり、同時期の他の宿泊施設における外国人延べ宿泊者数の内訳（観光庁宿 泊旅行統計調査平成30年7月（第 2 次速報））と比べると、北米と東南アジアの占める割合が高いのが特徴です。

◼️参考
観光庁：泊旅行統計調査平成30年7月（第 2 次速報）

民泊の問題点

「民泊サービス拡大」による最大のメリットは、繁忙期に足りなくなるホテルや旅館の代わりとしての空き家の有効活用です。しかし、必ずしもいい面だけではないことを理解しなければなりません。
観光立国のフランスでは民泊件数が全土で9万件もあり、ホテルが2万弱であるのに対して非常に大きな数値になっています。安価で宿泊することのできる民泊は、ビジネスホテルなどと競合し客を吸い取る形になりました。
その結果フランスでは、
・民泊が増え、一日一軒ホテルが廃業に追い込まれている
・不動産所有者が物件を民泊へ優先させるため、家賃が上昇。
・家賃上昇で住民は引っ越しを余儀なくされ人口減少。地域の学校閉鎖へ。
・全ての民泊が管理できないため、脱税の温床に。
などの問題が発生し民泊がホテル業界のみならず国全体の問題となっています。フランスでは2017年に1年で800件のホテルが廃業したと言われており、民泊の件数が急増する日本でも今後起きないとは言えない状況と考えられます。
自治体による民泊法の規制の強化など、取り締まりが行われている日本ではフランスと状況が完全に同じとは言えませんが、届け出が行われていない不法民泊は現状でも問題となっています。自治体や政府がどれだけ管理できるかということが日本の民泊の課題だと言えるでしょう。

外国人観光客に人気のあるホテルとは？

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次は外国人観光客に人気のあるホテルの特徴について解説します。
宿泊旅行調査（観光庁発表2018年）によると
・延べ宿泊者数…5億902万人泊（前年比-0.1%）
・日本人宿泊者数…4億2,043万人泊（前年比-2.2%）
・外国人延べ宿泊者数…8,859万人泊（前年比+11.2%）
となり、外国人宿泊数が調査開始以来の最高値となりました。
人口減少などから国内旅行の需要の伸びが期待できない今、訪日外国人観光客向けに対応しホスピタリティを提供することで民泊との差別化を測ることがホテル業界に求められていることだと考えられます。
外国人観光客が重視するポイントを知ることで、インバウンド対応の戦略に活かしていきましょう。

外国語に対応している

外国語に対応しているかどうかは、外国人観光客がホテルを選ぶうえで非常に重視するポイントです。ホテル以外の民泊といった宿泊施設においても抑えておきたいですね。
外国語に対応しているホテルであれば何か問題が起きたときもスムーズな対応ができ、満足度も向上します。すると口コミが広がり、ますます外国人観光客が増えるという好循環が生まれます。
外国語対応というと、英語を話せるスタッフを雇うことをイメージする人も多いかもしれません。しかし英語を話せるスタッフを雇う以外にも様々な方法があります。
たとえばタブレット型通訳サービスを利用するといった方法があります。タブレット型通訳サービスを利用すれば、24時間いつでも複数言語を話せるオペレーターがテレビ電話で通訳をしてくれます。月額数千円程度から契約できるので、外国人観光客に今後力を入れたいなら、試してみる価値はあるでしょう。
またレストランのメニューや施設案内、周辺観光地へのアクセス方法などを多言語表記にするのもおすすめです。一度対応すればその後は費用が発生することもなく、ローコストで外国人観光客の満足度を向上させることができます。
その他に、言語の制約を受けない「ピクトグラム」という絵文字を施設案内に取り入れるのも効果的です。
また、ホテルの外国語対応だけではなく、webサイトでの多言語対応は外国人観光客を取り入れる上で大事になってくるので、多言語対応のwebサイトを持っていない企業様は制作の検討をおすすめいたします。

交通機関や観光地へのアクセスがいい

慣れない外国では、観光地へ行くはずが迷子になったり、ホテルまでの移動手段がわからないなど、移動に関して様々なトラブルがつきものです。言葉も通じず右も左もわからない中で道に迷うのは非常に不安で、ストレスになります。
そのため、外国人観光客の多くはホテル選びで立地を重視する傾向があります。駅や空港など主要な交通機関からのアクセスがいいことや、周辺の観光スポットにアクセスしやすいことは、外国人観光客の人気に直結します。
これからホテルを建設するなら、立地には十分こだわることをおすすめします。
一方で既にホテルを運営しているなら、立地を変えることはできません。その場合も、シャトルバスの運行や送迎サービスによってアクセスのよさをアピールすることが可能です。
ホテルのホームページでは、英語のページを用意することはもちろん、写真や画像をまじえて説明するのもおすすめです。写真や画像なら、言語を問わず理解することができます。
せっかくホテルの雰囲気が気に入ったとしても、行きにくそうだからと断念する人も少なくありません。アクセスのよさを伝えるだけで、一気に人気ホテルになれる可能性もあります。
観光地へのアクセスについても、ホームページ上でアピールすることが効果的です。近場の人気観光スポットをピックアップし、ホテルに滞在することで素敵な時間を過ごせることが外国人観光客に伝わるようにしましょう。

ショッピングに便利

外国人観光客のうち高い割合を占める中国人は、旅行における買い物を非常に重視します。
そのため、ショッピングに便利な立地であることも、ホテルのアピールポイントになります。
せっかくなら、観光スポットだけでなく主要なショッピングスポットへのアクセスについてもホームページ上でアピールするようにしましょう。
中国・韓国・台湾など買い物を重視する外国人観光客は、繰り返し日本を訪れる傾向があります。したがってショッピングに便利だと認識してもらえれば、リピーターになってもらえる可能性が高くなります。
観光スポット以上にリピーターを生みやすいのがショッピングなので、ショッピングスポットへのアクセスをアピールすることは、人気ホテルを目指すうえで効果的だといえるでしょう。

日本食を楽しめる

旅行をする時は、できるだけ現地の文化に触れたいと思う人が少なくありません。その中でも特に重視されるのは、食文化を楽しむことです。
2017年の観光庁の調査では、外国人観光客に「訪日前に期待していたこと」を質問したところ、「日本食を食べること」は70.6％で堂々の一位です。
日本食は欧米諸国をはじめ海外でも高い評価を受けており、日本食を楽しみにしている外国人観光客はたくさんいます。また食事の満足度は滞在の満足度につながり、ホテル自体の評価にも直結します。
2017年の観光庁の「訪日外国人の消費動向」によると、観光客の多い国別の人気の食事は下記の通りです。

◼️参考
観光庁：訪日外国人の消費動向
肉料理にはすきやきやしゃぶしゃぶ、魚料理には刺身や焼き魚などが含まれていると想定されます。しかし、一番目に留まるのはラーメンです。
私たちが一般的にイメージする日本食とは少し異なりますが、「日本でしか味わえない」という意味で、ラーメンは外国人観光客に非常に人気があります。
ホテルの食事のメニューに追加してみたり、周辺のスポット情報でラーメン屋を紹介してみるなど、小さな工夫が外国人観光客の人気につながるかもしれません。

日本文化を体験できる

世界的に見て富裕層を中心に「モノ消費」よりも「コト消費」にシフトしつつあります。

日本文化を体験できる

訪日外国人消費動向調査（観光庁2018年発表）によると「訪日前に日本に期待していたこと」は
１位　日本の日常生活体験…94.7%
２位　自然体験ツアー・農漁村体験..93.7％
３位　テーマパーク..93.6％
４位　日本の歴史・伝統文化体験…93.5%
５位　スポーツ観戦…93.5％
となっていることからわかるように訪日外国人観光客は日本府独自の文化や生活に関心があることがわかります。そのため「日本の浴衣を着る」「和菓子を作る」「人力車に乗る」といった日本文化の体験は外交人観光客に根強い人気があることにも納得ですね。
浴衣にいくつかのカラーバリエーションを持たせ自由に選べるようにするサービスは、外国人観光客に人気があります。また、選べる浴衣のサービスはカップルにも人気です。
最近では「ジャパニーズクッキング」として日本食を作るという料理体験も人気です。余裕があれば、日本食教室などを開催してみても面白いかもしれません。

外国人観光客に人気のあるホテル

続いて、外国人観光客に人気のあるホテルを3つ紹介します。
バックパッカーなど旅慣れている層にはゲストハウスやユースホステルが人気ですが、一般の外国人観光客にはやはりサービスに安心感のあるホテルや旅館が人気です。

クラブメッド北海道トマム

◼️参考
クラブメッド：https://www.clubmed.co.jp/l/hokkaido-winter
クラブメッド北海道トマムは、外国人観光客の割合が高く、食事やプールの利用、スポーツレッスンなどがすべて含まれた「オールインクルーシブリゾート」と呼ばれる料金体系が特徴です。
敷地内にはスキー場やプール、露天風呂などたくさんの施設があり、キッズプログラムも数多く用意されています。
また、スタッフの教育が行き届いており、日本特有の「おもてなし」を味わえることも外国人観光客の人気の秘密です。

ザ・リッツ・カールトン東京

◼️参考
ザ・リッツ・カールトン東京：https://www.ritzcarlton.com/jp/hotels/japan/tokyo
ザ・リッツ・カールトン東京は、六本木にあるハイラグジュアリーホテルです。
アクセスがよく客室からの眺めもいいことから、外国人観光客からの人気のホテルです。
アクセスのよさや世界基準のサービスの質・ブランド力など、総合的に安心感があることが高い口コミ評価につながっているといえるでしょう。
フィットネスセンターやプールがあり、スパトリートメントなど一通りのサービスが完備されています。また53階のクラブラウンジでの優雅なアフタヌーンティーが人気です。

富士レークホテル

◼️参考
富士レークホテル：https://www.fujilake.co.jp/
富士レークホテルは山梨県にあり客室から富士山が見える、外国人観光客に人気のホテルで、です。
露天風呂付客室、バリアフリーデザインルームなど、様々な部屋が用意されています。富士山展望貸切風呂はバリアフリー対応で、50分3780円で素敵な時間を過ごすことができます。
ホームページでは周辺観光情報や周辺の交通情報も丁寧に紹介されています。カラオケルームやプール、富士山展望台など館内施設も充実しています。
外国人観光客にとって、日本の象徴ともいえる富士山のふもとに宿泊することは、忘れられない旅行の思い出となるでしょう。

東京オリンピック以降のホテル事情

日本の人口は減少傾向にあることから、国内の宿泊ニーズは今後減っていくと予想されます。
一方で、日本を訪れる外国人観光客数は増改傾向にあります。東京オリンピック以降のホテル事情がどのように変化していくのか、考察していきます。

地方で外国人観光客の割合が急上昇する

現在、外国人観光客は東京や大阪など大都市に宿泊する傾向があります。しかし、今後は国内の宿泊ニーズの減少にともない、地方都市でも宿泊者数に占める外国人観光客の数が増加すると予想されています。
これまでは国内の観光客のニーズを満たしていれば、一定の利益を確保することができていました。しかし今後は地方都市でも、外国人観光客のニーズを満たさなければ、ホテル経営が立ち行かなくなる可能性も出てきます。
外国人観光客への対応は、東京オリンピックで一時的に求められているものではありません。今後ホテル経営を継続するためにも、外国人観光客にいち早く対応していくことが重要です。

観光プロモーションが活性化する

外国人観光客の増加にともない、観光プロモーションが今後ますます加速することが予想されています。東京オリンピックをきっかけとして日本に魅力を感じ、外国人観光客が増える可能性もありますが、それだけでは十分ではありません。
地方自治体や各観光スポットの責任者、ホテル経営者などが一体となって地域の観光プロモーションに取り組むことで、外国人観光客を取り込むことが重要です。
観光資源の発掘、写真や動画を活用したノンバーバルなプロモーションが今後のホテル経営のカギを握っているともいえます。

ホテルに外国人観光客を呼び込むために必要なこと

最後に、外国人観光客を呼び込むためのホテル側の施策を紹介します。
地域やホテルの特性に合わせた効果的な戦略をとることで、今後のインバウンド需要に応え、事業を成長させていくことができるでしょう。

通信環境を整える

外国人観光客はホテル滞在中もインターネットから観光地の情報を調べます。通信環境が整っていないホテルだと、人気観光スポットへのアクセス方法やレビュー情報など、必要な情報を得ることができません。
また、通信環境が整っていれば、コミュニケーションで困った時も翻訳アプリなどを活用して乗り切ることができます。無料Wi-Fiをはじめ通信環境を整えることは、外国人観光客を呼び込むうえで重要な施策です。

効果的なwebマーケティングを行う

旅行をする際に、ガイドブックではなくインターネットで旅先の情報収集をすることが一般的になりつつあります。インターネットの方が情報量が多いことはもちろん、信憑性が高いと感じる人が増えているためです。
特に若い世代はSNSで情報収集をする傾向があります。ブロガーやインスタグラマーなど、憧れのインフルエンサーが発信する情報をもとに、旅行先や購入する商品、宿泊するホテルを決めます。
そのため、外国人観光客の人気を獲得するには、SNSやブログを活用したWebマーケティングが大切です。

体験型宿泊プランを提供する

最近ではSNSの拡散によって観光地やホテルが爆発的な人気を獲得する事例も増えてきています。体験型宿泊プランを考える時は、「写真映え」も意識すると効果的です。
「お茶の体験」「相撲の見学」など日本文化体験を取り入れることで、他の事業者差別化できおすすめです。また様々なアクティビティを充実させることは、リピーター獲得にもつながります。

まとめ

外国人観光客の増加によって、ホテル業界は変革を求められています。今後、インバウンド需要にいかに応えていくかがホテル経営の成否を左右するでしょう。
インバウンド需要に対応するには、情報収集が不可欠です。ひとくちに外国人観光客といっても、どの国のどういった層にアプローチするのか、ターゲット設定によって戦略も全く異なります。
またWebマーケティングの戦略も複雑化しており、最近ではSNSやインフルエンサーを上手に活用しなければ、高い成果を望むことはできません。
インバウンド対応に真剣に取り組むなら、信頼できる業者と二人三脚で取り組んでいくことをおすすめします。情報収集や戦略立案を専門の業者に一任することで、少ないコストで高い成果を得ることが叶うでしょう。

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